2004/07/29 (木)

決定!9月29日歴史が動くSpaceShipOneがXPRIZE挑戦!

宇宙旅行の実現に向けてSpaceShipOneが2004年6月21日に民間初の高度100kmの宇宙飛行を成功させた。この飛行によりパイロットのマイケル・メルビルは民間初の宇宙飛行士となった。今回の飛行はANSARI X-PRIZE本番ではなく テストであるが、これによりX-RIZE獲得が時間の問題であることを示した。しかし、X-PRIZEは賞金レースであり、他のチームも開発、試験を繰り返しており、虎視々と狙い、ラストスパートをかけて逆転を狙ってくるだろうと考えられ、これからの状況は年末(X-PRIZE期限)に向けどんどん盛り上がり見逃せないものになるだろうと思われていたが、その第一番手として予想通り優勝候補のSpaceShipOneがいよいよANSARI X-PRIZE挑戦の本番を迎えることを正式に発表した。(前回のテスト飛行で重大と思われたトラブルが発生し、本番はかなり遅れると思われていたが、大きな問題ではなく解決した。)
ANSARI X-PRIZEは3人乗せて2週間以内に2回の飛行が条件であり、第1回目は9月29日と決定している。2回目は順調に行けば、少なくとも10月13日までには行われることになる。ただし、他のチームも黙って見ているだけではない。カナダのダビンチチームは8月5に宇宙船Wild Fireを公開するなどし、X-PRIZE獲得に向けて計画を進めているようだ。
SpaceShipOneをはじめとしたX-PRIZEの成功は、今までの政府主導の宇宙機開発の考えを大きく変えるもので、民間での 宇宙機開発の実現性を示し、宇宙旅行を一般に身近なものに引き寄せるとともに、これからの民間主導の宇宙旅行時代 の幕開けを宣言するもので、その時代の流れは激しく急激に加速されていくと言われている。 まさにこれらの挑戦は、航空業界史に残るリンドバーグの大西洋無着陸横断に値するものであり、航空業界と同じように 今後、爆発的な発展を遂げ、誰にでも簡単にいける宇宙旅行(The Space Tourism for everyone)が手に入る時期もぐっと近くなるだろう。

2004/07/28 (水)

宇宙開発利用専門調査会が有人宇宙開発発表…しかし30年後

宇宙開発利用専門調査会が20〜30年後に日本独自の有人宇宙開発を進めるとした、構想を発表した。
有人の宇宙開発が公式発表されたことは始めてのことであり、評価できることである。
しかし、その目標が20〜30年と長期に設定されており構想の中身については疑問が残る。
有人の宇宙開発としては、これからの宇宙産業時代を考えれば、再利用型をベースに開発することが望ましく日本独自の有人宇宙機の開発としては、日本ロケット協会が考案した「観光丸」のベースとなるRVTがある。
また、さらに有人の宇宙開発のステップとしてはまずは弾道飛行(準軌道)による開発により人を真空の宇宙空間へ送る際の基礎技術を固めることが望ましい。
準軌道の有人宇宙開発としては、RVTをベースとした「宇宙丸」プロジェクトが同じく日本ロケット協会らによって提案されている。
これらの再利用型の有人宇宙開発構想を柱とした宇宙開発を行えば、日本でも3年以内に準軌道への有人宇宙飛行が成功し、10年以内に軌道への有人宇宙飛行が成功すると予測されている。

これらの理想的な有人宇宙構想ではなく、30年後とした有人宇宙構想は結局は有人宇宙開発を先送りにした構想にすぎないとの厳しい見方もある。

しかし、日本で有人宇宙開発と言うキーワードが公式に発表されたことだけでも進展であり、有人宇宙開発を推進するプロジェクトはこの機会を逃さずに、少しでも実現にむけたアプローチをしていきたい。

関連サイト
宇宙丸プロジェクト
観光丸
RVT
 総合科学技術会議  宇宙開発利用専門調査会
政府の新宇宙開発政策

2004/07/27 (火)

Newton9月号宇宙旅行特集

わかりやすく、美しい写真やイラストで知られる人気の科学雑誌Newtonの9月号(7月26日発行)に6月21日民間で初めて宇宙飛行成功したスペースシップワンとその先に広がる宇宙旅行の可能性についての特集が掲載された。
この記事の作成協力に、本サイト、SF/Jなどのプロデューサーであるパトリック・コリンズ教授や、JAXA(元ISAS)で再利用型宇宙機の開発を手がけており、SF/Jや宇宙丸プロジェクトに参加、技術支援を頂いている稲谷教授らが参加している。
本記事では、スペースシップワンの功績と宇宙旅行ビジネスの可能性について分かりやすく解説している。
雑誌Newtonではこれまで純粋な最先端の科学的な内容が充実している反面、ビジネスと直結するような記事が多くなかったことから、Newtonの新たな切り口からの科学記事としても注目すべき内容である。

a-News 2.32

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Space Future Japan